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民医連新聞

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腰痛を職員ケアの重要課題に 職員の健康守るセミナー

 2月10日、今期シリーズ第1回目の職員の健康を守るオンラインセミナーをWEB開催し、300人余りが参加しました。今回は「日本の看護・介護職場の腰痛問題~予防の歴史とノーリフティングケア」と題して、働くもののいのちと健康を守る全国センター理事長で医師の垰田(たおだ)和史さんが講演。行政のノーリフティング推進事業のモデル事業として組織的な実践をしている、青森保健生協が報告しました。
 垰田さんは、介護職員の仕事の負担にかかわる悩みは、人手不足と賃金に次いで腰痛と答えており、腰痛については「法人の努力で解決可能な課題」と指摘。休業理由の6割以上が腰痛で、他産業では発症が減少しているのに保健衛生業のみが右肩上がりに危険度が増していること、しかも看護師の腰痛を労災申請しないと回答した職場が7割以上あり、実際には腰痛が原因で休業や退職という事態が、現場には相当数ひろがっていると注意を喚起しました。
 ノーリフティングケアを実践している事業所では、(1)職員の安全や負担の軽減は、ゆとりのある人間的な介護につながる、(2)抱き抱えない介護は利用者にも安全で快適な介護につながる、(3)抱き抱えない介護は利用者の意欲や機能の維持回復につながることが報告されており、ノーリフトを宣言している職場に職員が集まることや、利用者の通院減少・褥瘡(じょくそう)予防や自立歩行にもつながることを示しました。※職員の健康を守るサイトから、資料がダウンロード可能です。(全日本民医連職員育成部 野口昭彦)

(民医連新聞 第1825号 2025年3月17日号)

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