長野県民医連の医療活動部（以下、医活部）は昨年度から、熱中症実態調査を始めました。比較的涼しいと考えられてきた地域でも近年、熱中症への厳重警戒や避難が呼びかけられます。でも、どこへ？　どうやって？　患者・利用者の在宅生活をささえる訪問サービスの職員の危機感は高まっています。７月２５日、とりくみのきっかけをつくった上伊那医療生協（箕輪（みのわ）町をはじめ２市３町３村をカバー）で、今年度の調査に同行しました。（丸山いぶき記者）

　「おはようございます」
　午前１０時半、日差しが注ぐ東向きの窓を開け放ち、窓辺のベッド上から笑顔をのぞかせるＡさん（７９歳男性）に、訪問看護ステーションみどりの木下夏未さん（看護師）が声をかけます。
　アパート１階、６畳ほどのＡさんの居室に入ると、室温２８・６度、湿度６７％、エアコンはありません。独居で生活保護を利用。風は通るものの「おとといは暑くて頭が痛かった。暑い時は（ベッド上が）４０度くらいになるからトイレに避難する」とＡさん。木下さんの表情がこわばります。
　訪問看護業務に加え熱中症対策を念入りに確認し、「異変を感じたらすぐに緊急電話にかけて」と、何度も声をかけました。
　「先週エアコンがついた。これでかあさん（妻）も安心だ」と話すのは、十数年、妻（６９歳）を介護するＢさん（８１歳男性）。老老介護の２人暮らし世帯です。昨年夏のある朝、Ｂさんは脱水症状で立ち上がれず、廊下をはって電話で助けを求めたといいます。
　この３０年で、長野市の８月の最高気温平均値は２・５度上昇（気象庁データベースより医活部が推計）。Ａさんが言う７月２３日は、箕輪町でも猛暑日（気温３５度以上）に迫る暑さでした。
　一方、昨年８月に実施した調査（県連加盟の在宅看護・介護事業所の利用者宅２４１件の結果）では、エアコンがない世帯は３８・２％。訪問時に使用していなかった世帯を合わせ、５４％が適切にエアコンを使えていませんでした（図）。これらの平均室温は約２９・５度、平均湿度は約６０％。エアコンの使用有無で室温、湿度に有意な差がありました。

訪問の職員が訴える実態から

　「夏でも、ストーブや電気毛布が使われている」「扇風機嫌いの人も多く、帰り際に『消してってくれやい』と言う人もいる」。生協ヘルパーステーションみどりの登録ヘルパーからも、高齢の利用者宅の危険な実態が語られます。そんなヘルパーも平均年齢６３歳。３２人で広域の利用者２３０人の在宅生活をささえており、「入浴介助は滝のような汗。マスクが張りつき息ができない」「首を冷やすグッズも効果が続かない」「エアコンが効く事業所内との気温差に体力を削られる」といいます。
　「熱中症調査は、コロナ禍の訪問サービスの職員のそうした訴えがきっかけだった」。そう話すのは、上伊那医療生協の専務理事、小山奈緒さん。長年調査する大阪民医連のとりくみも参考に、２０２２年、前記各事業所が入る生協総合ケアセンターみのわ単独で熱中症調査を実施。小山さんが部員（当時）として経験を紹介したことから、医活部の調査に発展しました。

幅ひろい問題を可視化

　調査票には患者・利用者の基本情報や居室の状況、温度、湿度に加え、ケア内容、今年から訪問終了後出発前の訪問車内の温度も記します。目的は、猛暑のなか在宅で生活する患者・利用者の状況と、訪問サービスの職員の労働実態を明らかにして公表し、制度改善運動につなげること。自治体キャラバンの要請、まちづくりや労働安全衛生、職員育成につなげていくことも見据えています。
　「県連全体で」と後押ししたのは、医活部部長の番場誉（ほまれ）さん（長野中央病院・医師）。「すべての家が電気代を気にせずエアコンを使える、もう後戻りを考えなくてよい変化を起こしたい。住環境も基本的人権。長野でも退院時に『エアコンある？』と、患者背景から捉える視点を育みたい」と語ります。鮎澤ゆかりさん（上伊那生協病院・ＳＷ）は、すべての生活保護利用者にエアコン購入費用を保障することや、夏季加算の必要性を訴えます。「ここ２～３カ月、月２回の食料支援でも間に合わず、追加の相談が増えている」と、物価高騰などの影響の深刻さも指摘。「生活苦やさまざまな困難は、職員もみんなが当事者、という意識が必要」と話します。
　上伊那医療生協では７～８月、訪問の職員に猛暑水分補給手当(１日１５０円)を支給しています。小山さんは言います｡｢この調査は民医連だからできた。調査からいろんなことが見えてくる。根本的に暮らしを良くして､医療･福祉に余裕がなければ、熱中症にも策を打てない。対策費へ自治体の補助も必要。地域の社会資源はひとつもつぶしてはならない」。

（民医連新聞　第1812号　2024年8月19日号）