全日本民医連は一月一七～一八日、東京で第二回ＨＰＨセミナーを開き、三〇〇人超が参加しました。
　開会あいさつで藤末衛会長は、この日、阪神大震災から二〇年を迎えたことに触れ「この二〇年で、住まいが健康の社会的決定要因（ＳＤＨ）だとはっきりしてきた。これを踏まえて健康権を考え、実践することがＨＰＨ活動の根本的な考え方だ」と語りました。
　国際ＨＰＨネットワークＣＥＯのハンヌ・ターネセンさんが「ＨＰＨの可能性と地域・住民主体のヘルスプロモーションへの期待」、韓国・ＨＰＨネットワークのアン・ジュヒさんが「水原（スウォン）病院のＨＰＨの実践」と題し講演。ＨＰＨの実践と、そこから得たエビデンスなどを紹介しました。
　続いて、長野・佐久総合病院健康管理部の前島文夫さんが、一九五〇年代から「住民主体の健康な地域づくり」にとりくんできた同院の実践を報告。埼玉協同病院ＨＰＨ推進センターの福庭勲さんは、「一職場一ＨＰＨ」をモットーに、職員・共同組織挙げてのとりくみを紹介しました。
　四人は各報告を受けてパネルディスカッション。二日目のポスターセッションには七〇を超す演題が。

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　本集会の後援は、日本病院会、日本プライマリ・ケア連合学会、日本ヘルスプロモーション学会、全国保険医団体連合会。全国自治体病院協議会の邉見公雄会長、日本プライマリ・ケア連合学会の丸山泉理事長が来賓あいさつ。日本病院会の堺常雄会長からビデオメッセージと、日本ヘルスプロモーション学会の島内憲夫会長、佐久総合病院の伊澤敏統括院長からメッセージが寄せられました。

（民医連新聞　第1590号　2015年2月16日）