Ａさん（七〇代女性）は、八年前に夫を亡くし、息子Ｂさん（四〇代）と二人暮らしでした。Ａさんは脳梗塞と診断を受け、急性期病院で治療を受けており、息子さんが当院に転院の相談に来られました。
　私はＢさんの風貌を見て異変を感じました。破れたＴシャツ、短パンにゴム草履姿。風呂に入っていないと思われる臭い。要望を尋ねても、頭を抱えて言葉が返ってきません。
　ようやく知ったのは、Ｂさんが中学時代にいじめにあい不登校だったこと、卒業後は自衛隊に入ったものの七年目にいじめのため退職。職を転てんとした後、 この一〇年間は自宅にひきこもり、月一二万円のＡさんの年金で生活していたことです。Ａさんだけでなく、Ｂさんに対する支援も必要と考えました。
　自宅のようすを見に行って、さらに驚きました。築百年以上と思われる藁葺（かやぶ）き屋根をトタンで覆った掘っ立て小屋のような家。物が散乱し、どこが 玄関なのかわからず、柱はシロアリに食われています。エアコンはなく、夏の猛暑はどう過ごしていたのか…。
　病院に戻り、家に帰って大丈夫なのか協議し、賃貸住宅を探すことになりました。でも、家賃が払えるかも問題で、生活保護課に掛け合いました。結果は「基 準をわずかに超えるため受給資格はない」と。公営住宅を申し込み、「困窮と足が不自由な母親がいるので優先してほしい」と交渉しました。しかし、「あくま でも抽選」と冷たい返答。生活困窮者のための公営住宅ではないのか、と憤りを感じました。幸い当選したのですが、次は入居契約の保証人が問題に。これも、 疎遠だった親戚に頼むことができ、いまＡさんは小規模多機能型の介護居宅施設を利用しながら、Ｂさんと新しい住宅で生活を送っています。
　社会的弱者は、経済優先の社会から取り残されて、地域からも孤立し、ともすれば親族からも見放されることがあります。行政は、生活にあえぎ、孤立してい る住民にこそ目を向け、救済していくことが必要ではないのでしょうか。
　この家族に対しては、再度、生活保護申請を検討し、また、Ｂさんにはカウンセリングを受けることをすすめ、社会参加できるよう支援していく予定です。

（民医連新聞　第1493号　2011年2月7日）