ＰＦＡＳからいのちを守る　環境汚染に立ち向かう

　がんなどの健康被害が指摘され、世界で規制が強まる有機フッ素化合物（ＰＦＡＳ（ピーファス））。このＰＦＡＳによる環境汚染が日本各地で問題に。大阪を訪ねました。（多田重正記者）

予想外の血中濃度に驚き

　「こんなに高い数値が出るとは思っていませんでした」と話すのは、大阪市東淀川区在住の堀智佐子さん(６３)です｡｢大阪ＰＦＡＳ汚染と健康を考える会」（以下、会）の血液検査（昨年９～１２月）を受け、ＰＦＯＳ、ＰＦＯＡなど４つのＰＦＡＳの合計で、３５・５ng／mLとの結果。米国科学アカデミー（アメリカの学術機関）が「特別の健康精査を要する」とする２０ng／mLを大きく超えました。内訳を見せてもらうと、ＰＦＯＡが１９・７ng／mLと突出していました。
　堀さんが同区に住みはじめたのは３７歳のとき。それまでは同区に市外から通勤。「それなのに、私より長く住んでいる人たちより数値が高くて、びっくりしました」。
　会の血液検査は、府下４９会場で１１９３人が受けました。５月末までに結果が出た人のうち、１６年以上の在住者（大阪府内）５６６人分の統計では、４つのＰＦＡＳの合計で２０ng／mL以上が３３・６％。６つのＰＦＡＳの合計で２０ng／mL超が４３・５％におよびました。

大気からもＰＦＡＳが

　ＰＦＡＳは人工的につくられた化学物質で、水や油をはじき、熱に強いことから、フライパン、撥水（はっすい）スプレー、半導体の製造、ハンバーガーなどの包装紙、化粧品、泡消火剤など、日常生活のさまざまな用途に使われています。自然に分解されず、体内に入ると排出されにくいため、半減期は５年以上と言われています。
　大阪におけるＰＦＡＳの主な汚染源は、ダイキン工業淀川製作所（大阪府摂津市）と見られています。京都大学名誉教授の小泉昭夫さん(現･京都保健会　社会健康医学福祉研究所所長）、京都大学大学院医学研究科准教授の原田浩二さんらが、２００２年から調査を開始｡同製作所が汚染源で､周囲の河川や地下水だけでなく、大気にもＰＦＡＳが排出され、住民が吸い込んでいると突き止めました。
　「大気からもＰＦＡＳが体内に入るという説明で数値が高い理由が思いあたった」と堀さん。同製作所は東淀川区と隣接。学童保育の指導員をしていた堀さんは「子どもたちと毎日外に出て、夏休みには淀川へ行き、ザリガニをとったりしていた。外に出ている時間が長かった」とふり返ります。
　同製作所のそばの集合住宅に住むＡさんも会の検査を受け、「４つのＰＦＡＳの合計で３０ng／mLを超えた｣と言います｡摂津市内の会社員でしたが、同製作所や関連企業ではなく、地元の農作物も食べてきませんでした。それでも血中濃度が高かった理由を「ダイキンからの風かな。風が来たら、もろやから」と。近所に、かつて同製作所内で働き、「さわっていた粉がＰＦＡＳでは」と話す人がいることも教えてくれました。

健康の影響を認めないダイキンだが

　同製作所は、ＰＦＯＡを１９６０年代から２０１２年まで製造。ＰＦＯＡを含む廃水を、１９９９年まで神崎川へ流し、それ以降も公共下水に排出しています。
　ＰＦＯＡの製造中止から１０年以上過ぎた今も、周辺地域の地下水で異常な高濃度汚染が。府の調査でも昨年、同製作所近くの井戸水から２万６０００ng／ＬのＰＦＯＡが検出。日本は２０２０年、ＰＦＯＡ、ＰＦＯＳの合計で水質の暫定目標値を５０ng／Ｌ以下と決めましたが、その５２０倍です。しかし同製作所は一貫して「敷地外の除染はしない」「健康には影響しない」との態度です。
　一方、ダイキン工業は、アメリカでは異なる対応をしています。ダイキン工業・アメリカは、ＰＦＯＡによるテネシー川の汚染と住民への曝露（ばくろ）の責任を追及されて訴えられ、２０１８年に原告と和解。汚染除去費用を含む和解金４００万ドル（約４・４億円）を支払っています。
　アメリカでは２０００年に環境保護庁（ＥＰＡ）がＰＦＯＡの危険性を警告しました。２００２年に３Ｍ社が人体への危険性を理由にＰＦＯＡの製造を中止。２００６年、ＥＰＡがダイキンを含む世界の８大メーカーにＰＦＯＡの全廃を要求しました。「つまりダイキンは、２０００年代にはＰＦＯＡが健康に与える影響を知っていた」と会の事務局長、長瀬文雄さん（淀川勤労者厚生協会）は指摘します。
　同国では、デュポン社もＰＦＯＡによる環境汚染と健康被害で訴えられました。裁判を通じて行われた７万人の大規模な疫学調査で、精巣がん、腎細胞がんや妊娠高血圧症、甲状腺疾患、潰瘍性大腸炎、高コレステロールなどの重大な健康被害があると公表されました（２０１２年）。

世界に遅れを取る日本の対策

　国や自治体の責任も重大です。２００９年、アメリカでは水道水に含まれるＰＦＯＡとＰＦＯＳの規制を開始。世界では現在、ストックホルム条約で､ＰＦＯＳ､ＰＦＯＡ、ＰＦＨｘＳの３種類が禁止すべき物質に追加されています。
　２００９年から府、市、ダイキン工業は、秘密裏に対策会議を開催しています。その議事録から２０２２年８月、廃水中のＰＦＯＡの放出濃度を暫定目標値の１０倍までにするように、府がダイキン工業に要請したこともわかっています。しかも日本には水質の暫定目標値だけで罰則がないため、ダイキン工業は工場廃水中のＰＦＯＡの数値も、敷地内の汚染状況も隠ぺいしたままです。
　２０２３年１１月、ＷＨＯ（世界保健機関）は、ＰＦＯＡを「発がんの可能性がある」から「発がん性がある」に分類を引き上げました。アメリカでは今年４月、飲料水の基準値をＰＦＯＡ、ＰＦＯＳともに４ng／Ｌにして、規制を強化しています。「このような世界の流れから見れば、日本の対策は３周も４周も遅れている」と長瀬さん。

さまざまな地域と連携し被害を防ぐとりくみを

　大阪以外にも東京､静岡､愛知､三重､岐阜、京都、兵庫、岡山、広島、沖縄などでＰＦＡＳによる環境汚染が明らかに。汚染源と見られるのは米軍基地や自衛隊基地の泡消火剤由来のＰＦＯＳ、化学工場、金属加工などに使われるＰＦＯＡとさまざま。産業廃棄物が原因と見られる汚染もあります。
　全日本民医連は６月、ＰＦＡＳ問題委員会を発足させました。委員長の大島民旗さん（全日本民医連副会長、医師）は、「ここは安全だという地域はない。少なくともＰＦＡＳによる汚染の可能性が高い地域では国、自治体による公費の血液検査が必要」と言います。
　大阪の会代表でもある大島さん。大阪ではコープこぶし通り診療所や、大島さんが所長の相川診療所など１１カ所でＰＦＡＳ外来を開始。会の検査で血中濃度が２０ng／mL以上（４つのＰＦＡＳの合計）だった人が主な対象です。
　いまのところ大きな健康被害は確認されていませんが、ＰＦＡＳは長期間体内に残り、特有の症状もないため､｢患者さんを経年的に観察し､フォローすることが大事｣と大島さん。「血液検査も１回だけでなく、経年的に実施できれば、どのような対策がＰＦＡＳの血中濃度低下に有効か、検証する手がかりにもなる｣と指摘します｡
　昨年公表された「多摩地域のＰＦＡＳ汚染を明らかにする会」（東京）の血液検査の結果、自宅の水道に浄水器をつけた人の方がつけていない人よりＰＦＡＳの血中濃度が低く、水道水からの曝露を抑える効果が確認されました。
　大気汚染、水俣病など公害の教訓から、被害を未然に防ぐことを目的に誕生した日本の環境省ですが、ＰＦＡＳの健康被害については「確定的な知見はない」と後ろ向き。欧州連合が１万種類以上とも言われるＰＦＡＳの全廃をめざしているのとは対照的です。
　「さまざまな地域と連携し、健康被害を防いでいきたい」と大島さん。「汚染の実態を解明するとりくみとともに、血中濃度が高い人を診療する医師を増やすために、外来マニュアルの整備や共有もすすめたい」と話しました。

ＰＦＡＳ分析装置　導入募金に協力を

　ＰＦＡＳの検査機関が少ないため、東京・病体生理研究所は、ＰＦＡＳの血中濃度分析装置を導入し、４月末から検体の受付を開始。装置導入のための募金を訴えています（第ア－36号、３月29日）。

（民医連新聞　第1809号　2024年7月1日号）